平成１７年の調査を基に業種別の平均年収ランキング４位の運輸通信公益事業について ご紹介します。

 

この調査の業種は、「日本標準産業分類（平成１４年３月改訂）」に基づいた分類です。

 

これによると運輸通信公益事業には、「電気・ガス・熱供給・水道業、情報通信業、運輸業」が分類されています。

運輸通信公益事業とは、「ビジネス」の一種であり、われわれの生活に日常不可欠なサービスを提供するものです。

 

例として、鉄道、軌道（路面電車、ケーブルカーなど）、自動車道、バス、定期船、定期航空、郵便、電信、電話、放送、水道、ガス、電気などがあります。

個人や法人は、事業や生活を営むのに日常不可欠なサービスを必要とします。

 

テレビやパソコン、家庭用品など使いたいと思ったときや、工場や施設を建設しようとするときにも日常不可欠なサービスは必要となります。

また、また公共資本の建設や運営にも運輸通信公益事業の提供する日常不可欠なサービスが使われています。

 

このように、私たちの毎日の生活には欠かせない様々な製品から、２１世紀に生きる人類の夢を実現させるために役立つ高度な技術を支える製品まで、その日常不可欠なサービスとなどを提供しているのが平均年収ランキング４位の運輸通信公益事業なのです。